法律事務の現場では、共同作業に対応したスキル、セキュリティに配慮するスキル、公用文のルールに則った文書作成など、一般事務で必要なMicrosoft Officeスキル以上の高度なスキルが求められます。
逆に、一般的なパソコン研修で教えられるような、画像やフォントの装飾をするスキルなどはそれほど求められません。
米国では、法律事務に特化したMicrosoft Officeの専門教育がなされ、関連書籍も多く出版されています。
一方国内では、潜在的な必要性を感じているユーザは多いものの、残念ながら確立した分野としては認知されていません。
インテリーガルでは、法律事務所や法務部門で必要なMicrosoft Officeのスキルを、法律事務所での豊富なトレーニング経験を持つトレーナーが指導します。

私たちは、単なるスキルの教授にとどまらず、「より効率的に処理できる方法が存在しそうだ」という知識（メタ情報）の提供を重視しています。
ユーザがメタ情報を持ちあわせないことで、適切な操作方法やテクニックを用いれば数分で完了できる作業に、多くの時間を費やしているケースも見られます。
「この作業にはこれだけの時間がかかるのは当然」という固定観念があると、作業時間への改善意識を持つことができません。
細かな操作方法をすべて記憶する必要はありません。メタ情報さえ知っていれば、それを手掛かりにインターネットで調べたり、周囲の他のユーザと相談したり、ユーザサポートに質問したりすることで、具体的な操作方法が取得できます。
業務の中で、ユーザ自らがスキルアップし、業務処理効率を向上させることが可能になります。

私たちは、ＩＴトレーニングを通じて、業務処理効率の向上、ユーザ一人あたりの生産性の向上をサポートします。
同じ作業を半日かけて完了するユーザもいれば、5分で完了するユーザもいます。作業効率の改善はそれほど劇的です。従業員の新規採用により作業量の負荷分散を行うソリューション以外に、コスト面からもコミュニケーション面からも、既存の人材の作業効率を向上させ、少数精鋭のチーム編成を行うことも併せてご検討ください。

法文書作成のためのMicrosoft Word

Microsoft Wordについての基本操作ができる方向けの研修プログラムです。
法律事務所、企業法務部にお勤めの方や、作業効率を向上させたい方に適しています。
まずは実際に文書の編集を行い問題点を解決していただき、その後フィードバック講義を行います。
編集プロセスの効率性も重視しますので、単なる編集結果だけではなく、操作方法についての検討を行います。
お仕事をお持ちの方が多いかと思いますので、短時間で高い効果が得られるよう、練習用課題を工夫してあります。

プロフィール

東京大学大学院修了。複数の米系法律事務所にてＩＴスペシャリストとして従事。現在、主に法律事務所向けのＩＴコンサルティング、ＩＴトレーニングを行う。

主な著書

• 法文書作成のためのMicrosoft Word 2019 （2020、カットシステム）
• 法文書作成のためのMicrosoft Word 2016 （2017、カットシステム）
• 法文書作成のためのMicrosoft Word 2007 （2009、カットシステム）
• 法律事務職員業務必携マニュアル （2009、日本法令）

実施エリア

主に東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、栃木県、茨城県、静岡県で実施いたします。

会場と器材

会場やPC、プロジェクタ等につきましては、御社の施設・器材の利用をお願いしておりますが、当社でご用意させていただくことも可能です（別途費用となります）。

秘密保持

研修により当社が知りえた情報は、公知の事実を除き秘密厳守いたします。

お申し込み・お問い合わせ

現在、新規のご依頼は受付を停止しております。何卒ご了承ください。
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